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東日本大震災による原発事故などで安全性が揺らぐ日本食品を応援しようと、大手スーパーのマイカル本店（中山区青泥窪橋）は４月15日から地下１階食品売り場で被災地の岩手県などの食品を即売する「日本食品フェア」をスタートさせた。

　東日本大震災による原発事故などで安全性が揺らぐ日本食品を応援しようと、大手スーパーのマイカル本店（中山区青泥窪橋）は４月15日から地下１階食品売り場で被災地の岩手県などの食品を即売する「日本食品フェア」をスタートさせた。
　日本食品フェアは同店が主催し、大連の貿易会社「大連飛宏商貿有限公司」が運営し、北海道と岩手県の貿易会社が協力して開催。会場には震災で大きな被害を受けた岩手県をはじめ、北海道や日本各地で製造された食品の販売ブースを３か所設け、日本から輸入した菓子類を中心に販売している。
　フェアの開催は震災前から決まっていたが、その後の原発事故などで海外でも日本食品の汚染を心配する〝風説被害〟も出ていることから、関係者の間からは開催が危ぶまれていた。しかし、同店が「日本食品は安全。この機会に多くの市民に訴え、日本食品を応援しよう」と開催を決定した。
　初日は同店野外ステージで開幕式が開かれ、中国国際貿易促進委員会大連市分会の張凱華副会長と日本領事館大連事務所の中村実領事が「日本食品は安全で健康にも問題はない。食文化を通して中日友好を」とあいさつ。続いてテープカットで開幕を祝った。
　北海道産の食品輸入会社「コンチネンタル貿易会社」の本間良二社長は「フェアは中止になると思っていたが、あえて開催したマイカルさんに敬意を表したい。北海道の食品、観光産業も打撃を受けているが、こうしたフェアを通して〝安心して食べてください〟と言い続けていきたい」と話していた。同フェアは５月７日まで。